seo対策の第一歩となる基本中の基本は、何をおいてもやはりキーワードでしょう。
キーワードのことは説明しだすとキリがありません。
キーワードがどれほどseo対策の重要な位置を示しているのかというと、それは検索エンジンとキーワードの関係から説明することになります。

皆さん、サイト制作者ではなく一般ユーザーの立場に立って考えてみてください。
何らかの情報を求めてyahooやgoogleで検索する場合、その検索方法は主に目当てのキーワードを入力しての検索になりますね。
それが、検索結果に表示されるサイトの基準となるのは言うまでもありません。

アクセサリーを買いたいなら「アクセサリー」、犬の飼い方について知りたいなら「犬」や「ペット」。
それらは検索エンジンを利用するにあたって基準のキーワードとなりますが、同時にサイト制作とseo対策においての重要なキーワードともなるのです。

つまり、あなたのサイトにとっての重要なキーワードは、取り扱っている商品名やサービス名ということですね。
ここで間違えて関係のないキーワードを重要としてしまうと、検索エンジンに登録しても上位表示されるはずがありません。

いや、もしかしたら・・・と思う方も、考えてみてください。
もし犬の飼い方についてのサイトが「アクセサリー」とのキーワードで上位表示されたとします。
しかし「アクセサリー」で検索する人は十中八九アクセサリーのことしか考えていません。
そんな人が犬の飼い方についてのサイトを利用するでしょうか・・・？

少々くどい説明になってしまいましたね。
ここまで言わずとも、誰でもキーワードの重要さはご理解いただけたことでしょう。

自社のサイト作成・運営・管理に関しては私が一任されているため、これにseo対策を導入することについては、上司は異存はないようです。
しかし、サイト名ともなると話が違います。
サイト名を自社名にするのは主張的な意味もありますし、またイメージ戦略にも関わってきますからね。

しかし、検索エンジンで上位表示させるためには必須のseo対策です。
先日お話しした理屈などを上司に言い聞かせ説得を試みましたところ・・・seo対策や検索エンジンでの“上位表示”の意味から話さなくてはならない事態に。

あああ、まどろっこしい。
手っ取り早く私が持つseo（検索エンジン最適化）対策の本を読ませてしまいたい！

とはいえ上司ですから。
根気強く説明するしかありませんけどね（汗）

サイト名（タイトルタグ）には検索される可能性のある重要キーワードを入れなくてはなりませんが、何も自社名を入れてはいけないというわけではないのです。
重要キーワードをどのように書き込めば検索エンジンに最適化されるかというと、文頭にキーワードを入れるということ。
文章の頭の方にキーワードがあればあるほど、検索エンジンはそれを重要キーワードと見なすそうです。
これ、seo対策用語で「キーワード突出度」というのだとか。

私の説得はいちおうのところ成功しました（「売上アップ」の言葉は武器になります）
上司はまだ不服のようですが、サイト名は「（商品・サービス名）の（会社名）」になるかと思います。

さぁて、ここから本格的なSEO対策（検索エンジン最適化対策）が始まりますよ・・・！

私が手に取ったseo（検索エンジン最適化）対策の本には、大変耳に痛い忠告が載せられています。

曰く「サイト名に自社名をつけても検索エンジンの上位表示には効果がない」とのこと。

その理由はといいますと、上で述べているサイト名とはつまりタイトルタグに書きこむテキストのことです。
タイトルタグのテキストは検索エンジンのアルゴリズムや上位表示にとても強く影響します。
つまり、上位表示を狙いたいキーワードを書きこまなくては意味がないのですが・・・

このタイトルタグ（サイト名）を自社名としているとすると、それが重要キーワードということになるのですね。
自社の名前なんだから重要でいいじゃないかとおっしゃる方もいらっしゃるかもしれませんが、よくよく考えてみてください。
確かに、検索エンジンで「株式会社ナントカ」と自社名で検索すれば比較的上位に表示されるかもしれません。

しかし、考えてみてもください。
ユーザーはこのキーワードで検索するでしょうか？
あなたがたの社名はそれほどに知名度のある名前なのでしょうか？
・・・よっぽど有名なメーカーでもない限り、一般ユーザーが社名で検索することなんてないですよね。
社名で検索する人なんて、よくて取引先の関係者ぐらいでしょう。

自社名をサイト名としてタイトルタグに入れていること、それで検索すれば上位表示はされること、しかしそんな一般ユーザーは考えられないこと・・・
全て、我が社に当てはまることです。

よって、我が社のサイトはまずサイト名から変更しなくてはなりません。
そのための、上司説得なのです。